夏の休暇に向けて、ガソリン価格の見通しがここまで明るくなったことは、過去何年もなかった」。

秋になると、エネルギー価格は下げ止まらなくなった。 タイムズ紙はまだ驚いていて、「多数の専門家は価格統制が裏目にでて、小売り価格を低下させるどころか、逆に上昇させていたのだと主張している」と伝えた。
これはシカゴ学派の経済学者が何年も前から大声で主張してきた点だ。 規制撤廃に対する石油価格の反応は、規模の点でも速さの点でも驚くほどだと思えた。
消に達し、基金のマネジャーは厳格な投資規則を緩和するよう強く求めるようになった。 79年にようやく投資規則が緩和されると、年金基金や財団、寄付基金がベンチャー・キャピタルに流入する資金の大部分を占めるようになった。
これらの投資家はもちろん、非課税なので、「S」にはまったく無関心だった。
減税が無関係だったというわけではない。
減税の影響を正確に判断しようとすると、「それほど大きくない」という答えになるというだけのことでだが、「S」同様に、現実はもっと地味で退屈だ。 エネルギー消費量に対する国内総生産（ＧＤＰ）の比率が、1973年以降、シカゴ学派の助けを借りなくても、年に2パーセントのペースで向上するようになった（73年までは低下を続けていた）。
レーガン政権の時代には年に約2.6パーセントに加速したが、それ以前から飛躍したといえるほどではない。 費者は自動車を使わなくてもいい場合には運転を控え、燃費のいい車に買い換えていた。
住宅や家電製品、オフィス、工場はエネルギー効率の向上のために設計を変えるか、機器を入れ替えてきた。 かつては生産コストが高すぎるとみられていた油田で、原油生産が急増した。

1988年には、原油価格はインフレを調整した実質ベースでみて、73年より安くなっている。 ＯＰＥＣ加盟国は十年にわたってこれみよがしに消費してきただけに、外貨獲得に必死になり、ＯＰＥＣの生産枠合意に繰り返し違反するようになった。
ラクダが砂漠の輸送手段とし活し、錆が浮かんだベンツの高級車の横を歩くようになって、欧米の識者は喜びを隠し切て復活し、錆が浮匹れないようだった。 起業活動が急増した背景には、人口構成という要因もある。
わたしは1980年代初めに大手銀行の上級管理職であった。 同じ階層の管理職のほとんどは40代だった。
そのすぐ下には30代のベビー・ブーム世代が何百人もいて、昇進の道が絶望的なほど混み合っていた。 顧客の大手企業はどこも同じような状況にあり、そのうえ、ほとんどの大企業が減量経営に取り組んでいた。

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